弊社のお客様である、エスケーサービス様が物流ウィークリー（4月6日号）で紹介されました。

内容は自社のドライブレコーダーの映像を使用したオリジナルの社内教育ビデオを作成しています。

記事では紹介されていない導入の背景としては、​複数の営業拠点があり土日も配送業務の為、一度に全員を集めて教育を行う事が難しいことから小単位での社内教育を実施しています。
このような社内教育用ビデオを活用する事で、同じ内容を確実に伝える事ができ、且つ、ドライバーさんの理解も深まり、その結果、前年比で50%の事故削減を実現されています。

弊社が提供するドライブレコーダー診断サービスが「物流ウィークリー」で紹介されました。

事故の原因はドライバーが持つ習慣に起因しており、それを見つけて改善していく事が最も重要です。
診断サービスによってその習慣を見つけ、改善方法をレポートでご提供します。
習慣は無意識のうちに行っていることが多く、ほとんどのドライバーさんはその習慣に気付いていません。

例えば、運行管理者の方が「一時停止をしなさい、車間距離を空けなさい」と指導すると、ほんどのドライバーさんは「してる、出来てる」と答えるはずです。
ドライバーさんからこのような返事を返されると安心して「うちのドライバーは大丈夫」と思っていないでしょうか？

しかしここに落とし穴があります。
本人の意識と行動には必ずギャップがあり、「出来ているつもりでも出来ていない」という事が誰しも必ずあります。

​これが無意識のうちに行う習慣であり、事故の原因となるのです。

このような習慣は映像を見なければなかなか気付くものではありません。

診断サービスは、ドライバーさんの粗探しをするのではなく、本人も気付いていない習慣を見つけることによって、事故リスクに気付き、自らの身を守ってもらう為のサービスだと考えています。

あけましておめでとうございます。
皆様方におかれましては、新春を晴々しい気持ちでお迎えのこととお慶び申し上げます。

旧年中は、格別のご支援を賜り、厚く御礼申し上げます。

今年は4月に新商品のリリースも予定しており、さらに進化した安全プログラムをご提供できるよう、準備をしております。

2019年も、より一層のご支援を賜りますよう、社員一同心よりお願い申し上げます。

11月21日（木曜日）に講習会を実施させて頂きました。
今回はテレマティクスの活用方法を含めた下記内容でお話させて頂きました。

■セミナー内容---------------------------------------------------------------

・事故が起こる原因と対策
・運転習慣を知るためのセルフチェック方法
・３つの動作（認知、判断、行動）のエクササイズ
・テレマティクスを用いたドライバーへの効果的な指導方法

-------------------------------------------------------------------------------------

運転習慣を知るためのセルフチェック方法では、普段の安全確認時に【たった1秒の時間をプラス】することが、どれだけ大切であるか実感頂けたかと思います。
これが私たちが繰り返しお伝えしている「安全運転の基本は時間と空間の確保」ということに繋がります。
安全をつくるための時間と空間を確保し、自身の普段の運転習慣を把握・改善することが事故予防の鉄則です。

テレマティクスを用いたドライバーへの指導方法においては、良い指導・悪い指導の具体例をお伝えさせて頂きました。
またテレマティクスを導入したが、事故が減らない会社に共通することは何なのか。ＰＤＣＡサイクルを回していく上で一番大切な部分とは？についてもご理解頂けたかと思います。

生活クラブ埼玉様では、年２回のドライバー講習に加え管理者向けの講習を年１回実施されていますので、安全運転に対し深い知見をお持ちの方が多くいらっしゃいます。また普段から管理者の方がテレマティクスの映像を確認されているので、積極的にご質問やご意見を頂き弊社としても非常に勉強になる点が多くある講習会でした。


※弊社では随時講習会のご依頼を承っております。

・テレマティクス導入直後は事故が減ったのに、また増えてきた…
・テレマティクスを用いた効果的な事故予防方法を知りたい…
・各管理者にドライバーへの指導を一任しているため、指導方法にばらつきがある…

上記のようなお悩みをお持ちの企業様がいらっしゃれば、是非弊社にお声がけください。
出張での講習会も承っております。

この度弊社として、東京都中小企業振興公社が実施する今年度の創業助成事業に採択されました。

この助成金をドライブレコーダーの映像解析の為の人材育成費にあてる事により、処理能力の向上と、さらなる高度な技術取得を目指していきます。

そして安全を創る社会の実現に向け、従業員一丸となって取り組んで参ります。


​リンク